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なぜインプラントが保険適応されないのか?

インプラントが保険適応されない理由

インプラントのイラスト
インプラント治療は基本的には保険適応されない治療です。
2014年に一定条件を満たす事で保険が適応する場合も出てきましたが、虫歯や歯周病で歯を失った場合にはほとんど条件に当てはまりません。

それではなぜインプラント治療は保険適応されないのでしょうか?
ここではインプラント治療と保険適応について詳しくご説明します。

 

 

【インプラントが保険治療になる場合】

インプラントは一定条件を満たすと保険治療になります。
ではどの様な条件なのでしょうか?

・先天的に顎の骨を3分の1以上連続して欠損している場合。
・上の顎が連続して3分の1以上欠損していてかつ副鼻腔や鼻腔に繋がっている場合。
・病気などが原因で下顎が3分の1以上連続して欠損している場合。
・顎の骨の形が不完全な場合。(形成不全)
・骨の移植によって顎の骨が再建された場合。

この様に、病気や怪我でやむを得ずインプラント治療をしなければならない場合には保険適応になります。

保険適応になるには、歯科医師の診断も必要ですし、一定条件の設備が整ったクリニックで手術する事が条件になっているなど様々な条件があります。

【インプラントの保険治療が難しい2つの理由】

理由① 他の治療が可能

歯を失った時の治療としてブリッチや入れ歯の治療があります。
ブリッチや入れ歯に比べてインプラントは外科手術なので、コストや時間も多くかかります。

したがって、保険の中では生活に必要な最低限の治療になってくるので、インプラント治療は今後も保険適応にならず、保険の範囲ではブリッチや入れ歯という選択肢になる可能性が高いです。

理由② 審美性に優れている点

保険のブリッチは、奥歯だと銀歯だったり、前歯でも時間が経つと黄ばんだ様に変色してきます。
部分的な入れ歯もばねがかかって見えたりするので、見た目が気になってしまう人も少なくありません。

そんな中でインプラントは被せ物もセラミックで治療する事が出来るので、変色も無くばねも無いので審美性に優れています。

これはメリットなのですが、保険の範囲でここまで必要無いと判断されてしまう原因になっています。

【インプラントをお得に受けるには?】

保険の中で治療する事が出来ないとインプラントは1本平均で約30万円程度かかる治療です。

しっかりと噛む事が出来る様になりますし、審美性にも優れていますが金額の負担は大きくなってしまいます。

そんな中でインプラントは医療費控除の対象になるのです。

〈医療費控除とは?〉

1年間の家族の医療費の合計が10万円以上超えた場合、(年収200万円以下の場合は5%)税務署に申告する事で、還付金が得られたり、住民税が減額される制度です。

医療費控除は保険の中だけというイメージですが、インプラント治療にも適応する事ができます。
インプラント治療で一旦治療費を支払う事にはなりますが、還付金や税金の減額という形で費用の負担を抑える事が出来るので、是非確認しておく事をおススメします。

〈医療費控除に含まれる範囲〉

・医療費控除は家族の医療費もできるのですが、単身赴任などで一緒に生活をしていない場合でも対象になります。

・また電車やバスなどの交通費も対象になります。

〈対象になる支払い方法〉

医療費控除の対象はクレジットカードや医療用ローンも対象になります。
分割で支払いをした場合でも控除になりますが、支払いが始まった年に、総額に対しての控除になります。

この場合には通常控除は領収書で申請するのですが、まだ領収書が無い場合もあるので、医療用ローンの契約書の写しで申請をする事が出来ます。

〈どの位還付金が戻ってくる?〉

【医療費控除の計算式】

医療費控除額=実際に払った医療費-保険などで補填される金額-10万円
(最高200万円まで)                     (年収200万円以下は5%)

【還付金の目安】

還付される所得税の目安=医療費控除額×所得税率

この様に年収によって控除される金額が変わってくるので、その家庭によって金額が異なってきます。
還付金の金額が少なくても、住民税が控除されるので、医療費控除の対象になる場合には申請する事をおススメします。

【申請方法】

所得税の確定申告の期間に申請するので、毎年2月16日~3月15日の1か月が申請期間になっています。
直接申請の時に住んでいる税務署に申告しに行くか、郵送で対応する事が可能です。
また、インターネットのe-taxで電子申告をする事も出来るので、時間が無い方はこちらから申告すると良いですね。

【インプラントが保険適用されない理由まとめ】

インプラントは今後も虫歯や歯周病での保険適応は難しそうなのが現状です。
ただ、医療費控除によって、税金の還付や減税という形で家計の負担を少なくする事も可能です。

家族の方で医療費が高額にかかる事が分かっている場合など、同じ年に治療する事で費用の負担を軽くする事が出来る場合もあります。

インプラント治療はお口の状態で治療する事が出来ない場合もあるので、まずはインプラント治療をする事が出来る状態か歯科医院で確認してみる事も大切です。

  • -この記事を監修した歯科医-

    くろさわ歯科医院 副院長 前田 昌孝

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